【オリエントマネジメント】正に1980年代の日本!今飛翔の時を迎える中国株に投資をするヘッジファンドの魅力をわかりやすく紐解く。

株価というのは飛翔する瞬間というのが必ずあります。日本でいえばバブルに向けて走り始めた1980年代でした。

筆者は30代だったのですが、まさに親の世代がバブルに向かっていく高揚感を味わった世代で株も不動産も毎日のように上昇してフィーバーしていたという昔話を聞かされます。

以下は日経平均株価の推移ですが、丁度1万円を超えた1985年頃から株価が急騰しているのが見て取れますね。

 

日経平均株価の値動き

そして、その丁度日本の1985年の水準の国として今勢いがあるのが中国です。

中国は劇的な経済発展を遂げているにも関わらず、株価は2010年代低迷してきました。その間も企業収益は拡大しつづけています。

 

つまり、この10年間中国は一貫して株価が割安に推移してきているのです。本日は今中国の株式市場の魅力が劇的に増えていることをお伝えした上で、中国株に投資をする魅力的な選択肢(オリエント・マネジメント)についてお伝えしていきたいと思います。

中国は遅れているという常識が既に時代遅れ

日本はGDPで中国に抜かされたとはいえ、ただ人口が多いだけの後進国であるという認識を持たれている方もまだいらっしゃるのではないでしょうか。

以下は1987年時点の上海です。まだこのイメージのまま止まっている方もいらっしゃると思います。

1987年の上海

しかし、現在は東京の夜景が霞むほどの眩い上海となっています。

上海の現在

深センにはいったことはないですが、行った友人にきくとドローンが飛び交いまるで近未来のようだったという話を聞き驚きました。実際に中国の大都市にいくと、がらっと中国のイメージは変わると思います。

もはや発展途上国ではなく超大国として米国と覇を争う国になっているということを念頭において読み進めて頂ければと思います。

今の中国はまさに1980年代中盤の日本の水準

目覚ましい発展を遂げてはいますが、農村部は依然として貧しいのも事実です。

13億人全体の裕福さという指標である「1人あたりGDP」の水準でみると、まさに日経平均が飛翔しだした1980年代中盤の水準となっています。

まず以下は現在の日本と韓国と中国の1人あたりGDPです。中国は10,261USDという水準となっています。つまり年収約100万円というレベルですね。

現時点の日本と中国の1人あたりGDP

では日経平均株価が急騰を始める1985年の水準は以下の通りとなります。

日本の1人あたりGDPは11,584ドルと現在の中国と殆どどう水準となっています。つまり、現在の中国の株価水準は日本のバブルが開始する水準と同じということになります。

 

国が成長する過程で値上がりする順序とは?

高齢者の方であれば実感されてきたかと思いますが、国が発展する過程ではプロセスがあります。

まず、最初に経済が発展し始めると不動産価格が上昇します。住む場所が必要なので実需需要として土地の価格が上昇していくのです。

 

以下は日本の地価の前年度比上昇率の推移です。日本の地価が最も高い上昇を示していたのは昭和30年代後半、つまり1960年代でした。

日本の地価の前年度比上昇

そのあと、不動産価格の上昇が落ち着き始めた1980年代中盤から株価が上昇してきました。当時の水準が先ほどお伝えした1人あたりGDPが1万ドル、つまり年収100万円という水準の時代です。

 

このころになると、生活にもある程度余裕が出てくる国民が多くなってきます。すると、生活で余った資金を投資しようという熱が沸き起こってきます。

そこで投資対象となるのが株式市場です。株は庶民であっても割と手軽に投資することができますからね。同時に外国からも外国資本が流入してくるので株式市場は大きな盛り上がりを見せるのです。

そして株が上昇するのと同じくして、また少し遅れて給与が上昇して1人あたりGDPが大きく上昇を始めるのです。つまり、国が発展するにつれて「土地→株→給料」の順に上昇していくのです。

中国の株式市場を索引するハイテク産業

中国といえば重厚長大の日本の高度経済成長期のような産業が経済を索引しているイメージがあるかと思います。

確かに、現状まだその側面もありますが今後中国の成長を促進していくのは間違いなくハイテク産業です。

 

現状でも既にPCや携帯電話や電気機器を世界に対して輸出しています。既にハイテク電子機器で競争力を有するまでになっているのです。

 

重な電気機器・部品の輸出特化係数

参照:みずほ

 

そして更に今後ハイテクへの投資を強化していく方針を押し出しています。

 

税制・金融面での政策支援を背景に、科学技術自立のためのハイテク投資が加速する見通し
― 2025年までの第14次五カ年計画では、米国との技術を巡る対立を念頭に、科学技術の自立を目指したイノベー ションを強調。半導体等、現在外国企業に依存しており中国の競争力の低い、ハイテク分野の投資が加速する 見通し
― ハイテク産業(投資に占めるシェア5%)で前年比約+20%の伸びを想定すると、GDPを約0.4%Pt押し上げ

参照:みずほ銀行

 

以下は中国の投資の伸び率ですが、高技術産業投資の分野では依然として高い投資額の成長率を維持しています。

高技術産業投資の成長率

今後、ますますハイテク立国をしていく心意気が見て取れますね。

既にGAFAMを追随する構えをみせるBATH

ハイテクといえば米国のGAFAMをイメージされる方がおおいのではないでしょうか。

GAFAMとは以下の企業の頭文字をつなげたものです。

Google
Apple
Facebook
Amazon
Microsoft

他にもFANGMANという呼称の企業群もあります。

Facebook
Apple
Netflix
Google
Microsoft
Amazon
NVIDIA

日本人は大学群とかで呼称を作るのがすきですが、何かしらの呼び方を考えつくのは世界共通なのかもしれません。

そして、中国のハイテク銘柄群にも呼称があります。いずれも深センに拠点を置く巨大ハイテク企業で皆さんも聞いたことはあるのではないでしょうか?

Bidu (バイドゥ)
Alibaba (アリババ)
Tencent (テンセント)
Huawei (ファーウェイ)

時価総額はGAFAMの10分の1から20 分の1ですがトヨタの半分くらいはあり、成長率を加味すると数年後にはトヨタを抜くことが期待されています。

電気自動車やドローンなどでは世界を席巻し始めており、今後ますます中国の発展を後押しすることが期待されています。

中国株は10年間低迷して割安度が高まっている

少し古いデータなのですが2020年時点で中国企業のEPSは2007年時点の約2.5倍となっています。

中国企業のEPSの推移

一方、中国の株価指数は以下の通りとなっています。2007年の初めの上海総合指数は約2700ポイントだったにも関わらず、現在は約3500ポイントでしかありません。

 

2007年以降の中国株式市場の推移

13年間でたったの30%しか上昇していません。EPSの上昇に比して非常に緩やかなのです。つまり、中国株は今現状非常に割安になっているということが出来るのです。

中国株に投資する魅力的な選択肢「ORIENT MANAGEMENT(オリエント・マネジメント)」

中国株の魅力がわかったとしても、中国の個別株に投資をするのは難しいと考える人は多いのではないでしょうか。決算書も中国語やよくても英語で記載されていますからね。

日本企業に投資するのに2段階、米国企業に投資するのに1段階難易度が高いと言えるのです。

 

また、全体に投資するために指数に投資するとしても、日本や米国のようにダイレクトに指数に投資する方法はありません。

簡易的にMSCI中国指数に連動する商品等はありますが、MSCI中国インデックスは魅力的な企業に投資できなかったりするのでリターンはインデックスに対して低くなる傾向にあります。

 

やはり、中国株に効果的に投資をするのであれば優れたファンドマネージャーが運営するアクティブなリターンを狙うファンドに投資することです。

残念ながら日本の投資信託は低いものが多く、高いリターンを見込めるものは殆どありません。基本はサラリーマンとして新卒で入社した社員がファンドマネージャーを担っているからです。

 

筆者が投資しているオリエントマネジメントは、東大卒で自身で立ち上げたファンドを10年ほど運営している熟練マネージャーが運営を行なっています。

以下、公式HPから話をきくことも可能ですので一度問い合わせてみるとよいでしょう。

 

オリエント・マネジメント公式

 

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